家を買う前に夫婦で確認したい7つのこと

📖 この記事は約1,700文字です（読了目安：約4分）

「家を買いたいんですけど、いくらまで借りて大丈夫ですか？」

「いくらまで借りられるか」ではなく、「いくらまでなら無理なく返せるか」を考えることが先なんですよね。

銀行の審査が通ることと、家計が成り立つことは別の話です。審査が通った金額まで借りると、後から苦しくなることが多い。

マイホームは人生最大の買い物。「なんとなく買えそう」で動くと、後悔するリスクが高まります。

これ意外と見落としがちです！！

家を買う前に夫婦で確認してほしい7つのことを整理します。

✔︎ ① 頭金はいくら用意できるか

頭金の目安は物件価格の10〜20%です。頭金が少ないほど借入額が増え、金利負担が大きくなります。また、頭金を入れすぎると手元の資金が不足するリスクもある。適切なバランスを考えましょう。

✔︎ ② 諸費用（物件価格の3〜7%）を計算に入れているか

物件価格の3〜7%が諸費用（仲介手数料・登記費用・火災保険など）として必要です。3,000万円の物件なら90〜210万円が別途必要。見落としやすい項目です。

✔︎ ③ 月々の返済額が手取りの25%以内に収まるか

世帯年収700万円なら月々14.5万円以内が安全ラインの目安。これを超えると、教育費・老後準備・緊急時の費用が捻出できなくなります。

✔︎ ④ 教育費のピークと住宅ローンが重ならないか

子どもが18歳（大学入学）のタイミングと、住宅ローンの返済が重なることがあります。最も多い後悔が「教育費と重なって家計が苦しくなった」ことです。その時期の家計をシミュレーションしておくことが重要です。

✔︎ ⑤ どちらかの収入が止まっても返済できるか

共働きを前提にローンを組むと、育児休業・病気・転職で収入が一時的に減ったとき、返済が苦しくなります。「片働きでも払える額」を基準にすることが安全です。

✔︎ ⑥ 「買いたい家」と「買える家」を混同していないか

「理想の家」を追いすぎて予算オーバーになるケースが多い。まず「安心して返済できる価格帯」を決めてから物件を探す順番が重要です。

✔︎ ⑦ 10〜20年後の生活変化を想定しているか

子どもの独立・親の介護・自分たちの老後——購入後の生活がどう変わるかをイメージして住まいを選ぶことが、長期的な後悔を防ぎます。

変動金利と固定金利について。

2024年以降、日本でも金利が動き始めています。

変動金利：今は低いが、上昇リスクがある
固定金利：金利が高めだが、返済額が確定している

「変動か固定か」の正解はありません。大切なのは「金利が1〜2%上がったときに返済が続けられるか」をシミュレーションしておくことです。

住宅購入後のコストも忘れないでください。

✔︎ 固定資産税（年間10〜30万円）
✔︎ 修繕積立金・管理費（マンションの場合：月3〜5万円）
✔︎ 10〜15年ごとの大規模修繕費（戸建ての場合：100〜200万円）
✔︎ 火災保険・地震保険

これらを月換算して返済額に加算した「月あたりの住居コスト」で計算すると、現実的な家計への影響が見えてきます。

「購入して終わり」ではなく、「購入後のランニングコスト」まで含めて計画してください。

「買えるか買えないか」より、「買った後に生活が成り立つか」を確認することが大事です。

「物件価格だけ」で考えると必ず後悔するのが住宅購入です。購入後に毎年・毎月かかるコストを月換算して、返済額に足した「住居コスト合計」で計画してください。

月々のローン返済にこれらを加えた「住居コスト合計」が、手取り収入の30〜35%以内に収まるかどうかが安全ラインの目安です。