中学受験 vs 公立進学、教育費シミュレーション。トータルコスト比較

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「中学受験って、私立中学の授業料だけ高いんでしょ？」

って、よく耳にするんですけど、それだけじゃないんですよね。。

意外と見落としがちなのが、受験する前のコストです。
小学4年生から塾に通い始めて、その塾代が3年間で220〜350万円になるケースが珍しくないんです。

で、しかも塾代は学年が上がるほど増えていきます。
小6になると夏期講習・冬期講習・志望校別特訓が加わって、月謝が月15万円に達することもあります。

「中学受験＝中学の学費」だけで考えていると、スタートラインのコストを見落とすことになるんですよね。

💡 受験塾の費用（小4〜小6の3年間）

✔︎ 小4：月謝4〜6万円、年間50〜70万円
✔︎ 小5：月謝5〜8万円、年間70〜100万円
✔︎ 小6：月謝8〜15万円（夏期・冬期特訓含む）、年間100〜180万円

3年合計：220〜350万円
+ 受験費用（出願・交通費）：5〜20万円

これが「中学受験を選ぶ」というスタートラインのコストです。

3年間で220〜350万円の塾代。この金額を家計に組み込めるかは、学資保険や積立の状況で大きく変わります。保険ガーデンプレミアでは教育費全体のシミュレーションを無料で受けられます。 広告

💡 小学校〜高校のトータルコスト比較（子1人）

✔︎ 中受→私立中高コース（小4〜高3）：650〜1,250万円
✔︎ 公立中→公立高コース（小4〜高3）：140〜450万円

差は500〜800万円です。

これだけ見ると「やっぱり公立の方がいいじゃん」と思いがちなんですけど、、実はそう単純でもないんですよね。

でも、、単純な差額では判断できません。

✔︎ 私立高校は授業料実質無償化制度がある（年収590万円未満世帯・2020年〜）
✔︎ 私立中高一貫校なら高校受験がない → 高3の受験塾代が浮く
✔︎ 公立中→高校受験コースでも、中3の塾代が40〜80万円かかる

「私立は高い」「公立は安い」というだけでは判断できないんですよね。

それに、公立コースでも「お金がかからない」わけではありません。
中3になれば高校受験塾が必要になりますし、部活の遠征費や教材費も積み重なっていきます。

結局どちらのルートを選んでも、「教育費がかからない時期」は存在しないんです。
だからこそ、10年間の総額で比較することに意味があります。

判断のフレームワーク

中受が向いているケース
✔︎ 本人から「やりたい」という意志がある
✔︎ 月5〜10万円を10年間継続できる家計の余裕がある
✔︎ 地域の公立中の学力環境に不安がある

公立が向いているケース
✔︎ 地域の公立中が充実している
✔︎ 月1〜3万円程度に抑えたい
✔︎ 子が他の興味・活動を優先したい

中受か公立かを決める前に、小4〜大学卒業までのキャッシュフローを一度試算してみてください。保険コンパスでは、FPが無料で長期の家計シミュレーションを作成してくれます。 広告

資金準備の考え方

✔︎ 中受を選ぶ場合：小1から月3〜5万円を学資専用口座に積立
✔︎ 公立コースでも：中3・高3の受験シーズンに50〜100万円を見込む
✔︎ 大学進学（自宅外通学）：400〜1,000万円は別途積立が必要

どちらのコースを選ぶにしても、小学校低学年の時点から計画しておくのが大事です。

中受を検討しているなら、小1から月3〜5万円を学資専用口座に積み立てておくと、小4で塾が始まっても家計が揺らぎにくくなります。

公立コースでも油断はできません。
中3と高3に受験シーズンが来ると、1年で50〜100万円の支出が集中します。
ここを事前に見込んでおくかどうかで、家計への影響がまったく変わってきます。

さらに、大学進学まで考えるなら教育費はまだ終わりません。
自宅外通学の場合、4年間で400〜1,000万円が必要です。
中学受験コースで私立に通わせた場合、その差額分を大学費用に回せなくなるリスクもあるんですよね。

だからこそ、「中学受験か公立か」だけを切り取って判断するのではなく、小4〜大学卒業までのキャッシュフローを一度シミュレーションしてみてください。

10年以上先まで数字で見ると、漠然とした不安が「月いくら積み立てればいいか」という具体的な行動に変わります。

まずはお子様がどんな将来を描いているのか、どんな仕事に興味があるのか。
そこから逆算して、どんな教育コースを歩むのが合っているかを一緒に考えていきたいですよね。

もちろん、子どもの気持ちや興味はどんどん変わっていきます。
だからこそ、ある程度柔軟に対応できるように家計を設計しておくことが大事なんです。

小4〜高3の教育費（授業料・塾代）の総額を中学受験コースと公立進学コースで比較します。「どちらが正解か」ではなく「家計にとって無理のない選択か」を確認するための数字です。

差額の330〜480万円が「中学受験にかかるコスト」の目安です。この差額を老後資金・住宅ローン・第2子の教育費と比べて、家計全体で判断することが大切です。

判断基準：どちらを選ぶかの整理

どちらが「正解」かは家庭によって違います。大切なのは「費用の見通しを立てた上で納得して選ぶこと」です。試算をしてみると、漠然とした不安が具体的な計画に変わります。

まずはお子様がどんな将来にしたいのか、どんな職業に興味があるのか。
人生設計の後ろ側から詰めていって、どんな教育コースを歩むべきかを考えていきたいですよね。
もちろん、考えはどんどん変わっていくものなので、ある程度柔軟に対応できるように家計を設計しておくことが大事なんです。