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「保険料、毎月いくら払っているか即答できますか?」
これ、意外と答えられない方が多いんですよね。
「3万円くらいかな…」と思いながら通帳を確認したら4.5万円だった。そういうケースは珍しくありません。
「なんとなく入って、なんとなく払い続けている」——これが、家計の見えない出血になっていることがあります。
これ意外と見落としがちです!!
保険を見直す前に、まずこの5つを確認してください。
✔︎ ① 今の保険料の合計額を把握しているか
生命保険・医療保険・がん保険・火災保険・学資保険——名前が違っていても「保険」はすべて対象です。まず通帳の引き落とし履歴を全部洗い出してみてください。
合計が月手取りの7%を超えているなら、見直しの余地があります。
✔︎ ② 死亡保障と医療保障、それぞれ何のために入っているか説明できるか
保険には大きく2つの役割があります。「死亡保障(家族の生活を守る)」と「医療保障(病気・ケガの費用を補う)」。この2つを混同したまま「よくわからないけど入っている」状態が、最も危険です。
必要のない保障に何万円も払い続けることになるんですよね。
✔︎ ③ 子どもが独立したら不要になる保障が含まれていないか
死亡保障は「養う人がいる間」に必要なものです。子どもが独立し、夫婦どちらかの収入で生活できる状態になれば、高額な死亡保障は不要になる。
30代で加入した保険を、50代になっても同じ内容で払い続けているケースが非常に多いんですよね。
✔︎ ④ 更新型の場合、保険料が上がる時期を把握しているか
更新型の保険は5〜10年ごとに更新します。更新のたびに保険料が上がる仕組みで、40代・50代で更新すると月の保険料が1.5〜2倍になることも。
住宅ローンや教育費と重なると、家計が一気に苦しくなります。
✔︎ ⑤ 保険で老後を準備しようとしていないか
終身保険や養老保険を「老後の貯蓄」として使っている方がいます。ただし、これは非常に効率が悪い。
保険の返戻率は80〜100%程度。NISAや積立投資と比べると、長期での差は数十万円以上になることがあります。老後の準備は保険ではなく、資産運用で行う方が合理的です。
でも、、見直しの前に確認してほしいことがあります。
「公的保障」が意外と手厚いことを知っておいてください。
💡 高額療養費制度:どれだけ入院しても、月の医療費の自己負担に上限があります。年収500万円の方なら月8〜9万円程度が上限。「入院したら困る」という理由で医療保険を厚くしている場合、実は過剰かもしれません。
💡 遺族年金:会社員が亡くなった場合、遺族には遺族厚生年金が支払われます。死亡保障の必要額を計算するとき、この公的保障を差し引いた「不足額」を計算することが先決です。
💡 傷病手当金:病気・ケガで仕事を休んだ場合、最長1年6ヶ月間、給与の約2/3が支払われます。「長期入院したら収入がなくなる」という不安は、ここで相当程度カバーされています。
公的保障を確認してから、民間保険で「不足分だけを補う」——この順番が正しい保険の組み立て方です。
「民間保険で全部カバーしよう」とすると、保険料が過剰になりやすいんですよね。
まとめると、保険の見直しの正しい順番はこれです。
STEP 1:今払っている保険料の総額を確認する
STEP 2:各保険の役割(死亡 or 医療 or 貯蓄)を分類する
STEP 3:公的保障でどこまでカバーされているかを確認する
STEP 4:いつまで必要か(子どもの年齢・独立時期)を確認する
STEP 5:更新型の次の更新時期と料金変化を確認する
この5つを整理してから、初めて「何を残すか・何を変えるか」が見えてきます。
まず「今いくら払っているか」を確認するところから始めてみてください。
民間保険を見直す前に、まず公的保障でどこまでカバーされているかを確認してください。意外と手厚い保障が重なっている場合があるんですよね。
| 公的保障の種類 | 内容 | 民間保険との関係 |
|---|---|---|
| 高額療養費制度 | 月の医療費自己負担に上限あり(年収500万円なら月8〜9万円) | 医療保険を厚くしすぎていないか確認 |
| 遺族年金 | 会社員が亡くなった場合、遺族に支払われる | 死亡保障の「不足額」を計算するときに差し引く |
| 傷病手当金 | 病気・ケガで休職中、最長1年6か月間、給与の約2/3を支給 | 就業不能保険の必要性を再検討できる |
公的保障で補えている部分を把握した上で、民間保険で「不足分だけを補う」——この順番が、保険料を適正に保つコツです。